「宅建受験者必見！合格の最短ルートは難易度を知ること（前編）」では、宅建がどのような資格であるのかご説明いたしました。後編では、 宅建 の 難易度 とその勉強方法についてご紹介いたします。
宅建受験者必見！合格の最短ルートは難易度を知ること（後編）
難易度を知る・その２「試験内容を把握する」
国家資格として高い難易度を誇る宅建の試験合格を目指すためには、勉強を始める前にどんな試験内容なのかを把握することが大切です。出題傾向や合格ラインを知れば、どの範囲をどの程度勉強すれば良いのかがわかり、より効率よく合格に近づくことができます。
宅建試験には主に４つの分野があります。「権利関係」「宅建業法」「法令上の制限」「税・その他」です。試験は全５０問あり、そのうち３５問以上正解すれば合格です。
「権利関係」では民法や建物の賃貸借における法律など理解力が問われます。「宅建業法」は宅建業の意義や免許の基準、保証金など実際の宅地建物の取引において必要不可欠な規則をしっかりと身につけているかどうかが問われる暗記分野です。
「法令上の制限」では、建物の容積率や高さの制限など数字に関する問題が多く出されます。「税・その他」では、住宅金融支援機構法や不当景表法、さらには土地や統計などについて問われます。
効率のいい勉強方法
最後に難易度の高い宅建に合格するために、効率のいい勉強方法について紹介します。宅建の出題の割合としては「宅建業法」が一番多く４割前後を占め、次に「権利関係」で３割、「法令上の制限」と「税金その他」がそれぞれ１割から２割となっています。
試験は３５問以上正解で合格ですから、「宅建業法」と「権利関係」で点数をどれほど稼げるかが鍵となります。反対に言えば試験勉強ではこれらの分野をマスターすれば、合格を手繰り寄せることができます。
「宅建業法」にしても「権利関係」にしても、それぞれの科目から出題される多くが法律関係の問題です。法律の勉強では、ただ暗記をするだけではなく法律そのものを理解することが重要となります。そのためにまずなぜその法律ができたのかを知ることからはじめます。
例えば「宅建業法」は宅地建物の公正な取引を目的とした法律です。この法律を正しく理解するには、宅建業者ばかりが得するルールになっていないか、消費者が不利益を被っていないかどうか、そうした前提が必要不可欠です。
こうした法律の前提をおさえた上で原則を身につけることができたら、次にどの法律にも必ずある例外もしっかりと把握していきます。
この例外を把握しているかどうかがその法律を正しく理解できているかどうかの分かれ道です。似たような数字や類似の法律の問題などがよく出されるのも、そのような理由があるからです。
また宅建の試験対策では、過去に出題された問題を繰り返し解くことがとても重要となります。宅建の試験は毎年出題範囲が似ているという理由もありますがそれだけではありません。
４つの選択肢から１つを選ぶ形式で記述問題がない分、受験者がつまづきやすいところ、曖昧にしがちなところを的確に問題にしているからです。
何度も過去の問題を解けば、宅建試験ならではの出題パターンを知ることができます。ただ法律やテキストの答えを暗記するだけでは正解にたどり着けない問題も取りこぼすことがなくなるでしょう。
法律の前提を知り、原則と例外をおさえて、過去の出題傾向を知るという積み重ねが、難易度の高い宅建では効率のいい勉強方法であり合格への近道となります。
まとめ
宅建受験者必見！合格の最短ルートは難易度を知ること（後編）
難易度を知る・その２「試験内容を把握する」
効率のいい勉強方法